原油高、日米金利差、欧米と日本のコロナ後経済回復率の違いが、
消費者物価を上げ、一般人の生活に影響を及ぼす可能性が高い。
上記３点の安定こそが、このリスクから逃れられる唯一の道だ。
欧米と日本の経済回復に差があるのは、
一部の人間から、「五輪のため、緊急事態宣言をしなければならなかったからだ」
という声も聞かれるが、全くの誤りだ。
日本の状況、これが欧米なら、ほとんどマスなしの生活をし、経済活動を積極的に行っている状況である。
過去、外敵からの侵略をほとんど受けなかった日本は欧米に比べ、
ウイルスや新しい病気の侵入から結果的に守られてきた。
このような驚異から身を守る経験の乏しい日本は、欧米など諸外国に比べると、
未知の驚異を必要以上に恐れる傾向がある。
その国民性ゆえに、経済回復のスピードにこんなに差が出たのだと言えよう。
原油高は、中国などが経済成長回復に伴い生産能力を向上させていることが主原因であるし、
日米金利差は、アメリカによる経済の急拡大が主原因。
いずれにしても、経済回復なしでは、欧米や、中国その他に先を越され、
日本はコロナ後の急回復という恩恵すら手に入れずに、新たな経済不況局面を迎えてしまうかもしれない。
